「デジタル人材育成」とは?および、その手法とは?後編

前編では、最後にデジタル人材育成はジム通いのようにやるべし、という話をしましたが、これは株式会社STOVEがさまざまな企業を支援した上で得た結論でもあります。
弊社でも座学や研修を企業様に向けて実施したことがあるのですが、やはりそれだけでは実践との間に大きな乖離があることがわかったのです。

だからこそ、弊社でデジタル人材育成を行う際は、弊社のメンバーとお客様のメンバーがひとつのチームになって、実プロジェクトを通じた高速OJT型デジタル人材育成を行うことがベストであるという結論に至りました。

これは効率性を重視した結論でもあります。
この手法を取ると、デジタル人材の育成と企業のデジタル化を同時に達成することが可能ですので、お客様にとってもメリットが大きいと言えるでしょう。

この文章の語り部

川端 大介

株式会社STOVE 代表 / エンジニア

1987年生まれ、北海道出身。早稲田大学社会科学部在学中のアルバイトでプログラミングを学んで没頭。卒業後、日本IBMにてIT法人営業を3年経験した後に、『自分の手でモノが作りたい』という気持ちが強く、フリーランスエンジニアとして独立。その後、株式会社STOVEを設立。
複数のプログラミング言語を駆使してサーバからUIデザインまでカバーし、隅々までこだわってしまうエンジニア魂を発揮します。高校ではラグビーをやっていました。AWS認定ソリューションアーキテクト。

事例報告:自動車関連部品製造業の生産管理DX 

ここで、弊社が実際に自動車関連部品の製造業様の生産管理DXをご支援したケースをご紹介します。

こちらのケースは、実は今も継続してお付き合いさせていただいており、足かけ2年以上ご支援しています。

こちらのケースで弊社が最初に行ったこと、それはお客様の業務内容の調査です。
弊社のメンバーがお客様の担当者さんにヒアリングを行ったり、生産現場を見学させていただいたりすることで、解決すべき課題を探し当てました。

課題が見つかったら、次は担当者さんと協議しながら、
・どこの領域から進めていくか
・デジタル化の目的は何か

を明確にしたのです。

それを踏まえて、共同で生産管理システムを高速開発しました。
このシステムは今も継続的な改善ができる状態になっているため、良好に作動しています。
なぜなら、システムを現場で利用する方々からのフィードバックが続々と上がってくるからです。
今後もどんどん変更を加えていくことができますし、仮に大きな変化があったとしても、それに対応して継続的に改善していけるでしょう。

これが、高速OJT型デジタル人材育成のなせる業です。

高速OJT型デジタル人材育成がデジタル化に最適な理由

弊社では、プロジェクト開始から約1ヶ月で、実際に作動するシステムのプロトタイプをご依頼先の担当者さんと共同で作ります。
プロトタイプが完成したら、すぐに利用想定ユーザーに使用してもらいます。
そして、使用してもらった感触を直ちにフィードバックしてもらうのです。

このフィードバックをもとに修正し、さらなる改善を進めていく。
こうしたフィードバックループを高速で回していくことで、担当者さんがデジタル人材として成長してゆく・・・これが「高速OJT型デジタル人材育成」です。

弊社では、このプロセスこそがデジタルを現場で活用するということの本質だと思っています。
このプロセスの利点は、指摘のあったシステムの問題点を修正していけば、徐々に“使える”仕組みが必ずできあがることです。
これを繰り返すことで、現場の方からの信頼度もだんだんと高まってきます。
フィードバックをすれば、必ず以前よりも良いものができあがってくるわけですからね。

ですから、こうした高速OJT型デジタル人材開発が、会社のデジタル人材育成及び会社自体のデジタル化を進めていくための最も効率的・効果的・実践的な手段だと考えているわけです。
もちろん、デジタル人材になるには一筋縄ではいきませんが、この過程を踏まえれば、ほとんどの方がデジタル人材に必要なスキルを身につけることができます。

なお、高速OJT型デジタル人材育成には、それを行うためのノーコードツールと開発を高速化する手段が必要です。
後者に関して、弊社では「CORE Framework」という高速でシステム開発するための自社開発ツールを所有しておりますので、これを活用しながら現場が求めるシステムを高速で作っていきます。

この「CORE Framework」につきましては、別途あらためてご紹介しますね。

デジタル人材に求められるもの

先ほどはデジタル人材を育成する方法を解説しました。
では実際のところ、デジタル人材とはどのようなスキルを身につけた人々のことを言うのでしょうか。

それを踏まえて、ここではデジタル人材の要件を3つ紹介します。

1つめは、デジタル思考の基礎を身につけていることです。
そのためには、データ取扱の初歩的な知識が必要です。
データを繋げて「見える化」していくわけですから、Excel のようにデータをバラバラに保管するのではなく、全て連携されているものとしてとらえていかなければなりません。
このスキルは、弊社と連携して「CORE Framework」の使い方を習得し、自分達の業務に合ったデータ構造を作る過程で、自然と身につけることが可能なのでご安心ください。

2つめは、パートナーやクラウドサービスの探し方を知っていることです。
これはつまり、Google検索をする際にどういうキーワードで検索したら望みのものにたどり着けるか、もしくは、サービスを連携させるにあたって何を組み合わせるべきかがわかるということです。
このスキルは一朝一夕で身につくものではないので、業務を通して習熟していくしかありません。

3つめは、システム開発経験があるということです。
この点に関しては、今の時代ならノーコードツールを使ってそれを体験することができます。
また、弊社STOVEがお客様の担当者さんと共同で「CORE Framework」を使いながら業務を進めていきますので、この点は問題ないでしょう。

弊社のサポートによりデジタル人材が育成されていけば、優秀な人材が御社の中に現れることになるので、自走型の生産向上が可能になります。
最終的にはSTOVEという組織も必要なくなり、御社の中でデジタル化を推進していける状態を築けるはずです。

弊社はその状態を目指したご支援を提供しています。

デジタル人材は高速OJT型で育成しよう

今回、前後編にわたって、弊社STOVEが行なっている高速OJT型デジタル人材育成について解説させていただきました。
デジタル人材を育成するには、やはり実プロジェクトを進めてフィードバックループを高速で回していくことがベストです。
これを御社だけでやるとなると大きな不安があると思いますが、弊社が担当者様をしっかりと支援して参りますので、ご安心くださいませ。
今後ますます加速するデジタルの流れに乗り、生産性の向上や新規事業の開発などを通して御社の新たな可能性を切り拓くためにも、弊社サービスの利用をご検討ください。