今回は、「コスパよくシステム開発を進めていきたい」というお客様のご要望に、弊社STOVEがいかに応えているかについてご紹介していきます。
一般的なシステム開発のコスト構造
コスパを考えるにあたって、まずはシステム開発の際にコストとなるものについて考えましょう。
コストとして発生するものは、主に以下の3つです。
・ソフトウェアのパッケージ費用
・サーバーのインフラ費用（クラウド含む）
・開発工数
なお、この中で最も費用が大きく変動するのは開発工数です。
開発工数は人数×日数で決まるので、プロジェクトに携わるエンジニアの人数でも変わりますし、既存のシステムを踏襲するか、全くの新規開発をするかで開発日数が大きく変わります。また、進め方によっては当初見積もった開発工数よりもボリュームが膨らんでしまう場合も発生します。
過小評価されがちなコスト「プロジェクト期間」
そして、今挙げたコスト以外にも、実は“見えないコスト” が存在しています。
それは、「プロジェクトにかかった期間」です。
たとえば、1か月でリリースできた状態と、1年かかってしまったものを比べると、差は11ヶ月です。
この11か月の間に、プロジェクトの担当者さんに支払った給与を換算してみると、かなりの額になるはず。
また、競合他社が1ヶ月でスピーディにデジタル活用の展開をおこなっているところ、自社では1年もかけてしまうことのダメージを想像してみてください。
システム開発で遅れをとるということは、市場競争力を弱めることにもつながり、積み重なると大きな被害をもたらす恐れもあります。
多くの担当者さまはこのプロジェクト期間というコストを過小評価しがちかと思います 😅
本来なら、もっと社会的にも認知されて然るべきでしょう。
形だけこなした、では意味がない
ここまでシステム開発のコスト構造をご説明してきました。
その上で、パフォーマンスの質も考慮に入れる必要があります。
パフォーマンスの質を評価するには、当初の目的を達成できたのか、ビジネスを良い方向に舵取りできたのかを冷静に判断しなければなりません。
システム開発の失敗例としてよくあるのが、システムを稼働しはじめたはいいものの、業務にマッチしていない部分が残っているケースです。
その結果、他業務とのシステム連携は手作業のままだったりします。とはいえ、部分的な修正を入れると保守の予算を越えてしまうのでできない、という状況が発生します。
こうなってしまうと、そこから先に明るい未来は待っていません。
本来、デジタル化は業務効率を高めて企業の利益を増幅させるためのものなのに、これではコストがかかっただけ損失です。
高速開発・高速改善こそがシステム開発成功の鍵
こうしたシステム開発の失敗を回避するためにはどうすればいいのか。弊社でお客様とプロジェクトを進める中で見えてきた答えが、「高速開発・高速改善」です。弊社では「ノーコードツール」と「フルスタックエンジニア」がその基礎をなしています。
ノーコードツールには、さまざまな業務に合わせて自在にシステムをアレンジできるというメリットがあります。
そのため、弊社は自社開発したノーコードツール「CORE Framework」を現場に投入しています。
これによって、高速でシステム開発を行うことが可能となります。
そしてもうひとつが「フルスタックエンジニア」。
弊社は、バックエンド・フロントエンドともにコードの作成・設計ができるエンジニアを抱えています。
かつ、エンジニア以外のキャリアを積んだ経験のある人材が多く在籍しています。一例を挙げますと、過去に印刷業の営業をやっていた人間や、製造業でデジタル化のプロジェクトを担当していた人間など。
こういったさまざまなバックグラウンドを背負った人材は、エンジニアスキルを身につけるとお客様と業務プロセスの話題を深掘りすることのできる人として活躍することができます。
それによって適切な現状調査や課題抽出が可能となり、これがプロジェクトの成功率を高められると考えています。
継続的改善ができる体制と仕組みこそがコストパフォーマンスを高める
このノーコードツールとフルスタックエンジニアを動員して、プロジェクト開始1ヶ月程度で、実際に触ることのできるプロトタイプを製作します。
そして、現場の方々に実際に触ってもらい、率直な感想をフィードバックとしていただき、それをもとに改善を高速でかけていきます。
このように高速改善を繰り返すので、システムは継続的に育つものになっていきます。
世の中、さまざまなデジタル化の手法はありますが、現状、弊社ではこの手法が最もコストパフォーマンスの高いデジタル化手法だと考えています。
そこで、お客様には、単純にシステムを一括購入して導入するという考え方から、改善を積み重ねる仕組みを自社に設け、継続的な改善ができる体制を築くという考えにシフトチェンジしていただきたいと思っています。
そうすれば、デジタル化を一部署に止めるのではなく、全社的に波及させることも可能ですし、社内でデジタル人材を育成することも可能になるでしょう。
まとめ
今回は、コスパよくデジタル化を進める手法について解説しました。
弊社はもとよりコスパのよいデジタル化の手法を追求してお客様を支援して参りましたし、これからも研鑽を続けてまいります。
ぜひお気軽にご連絡いただければと思っております。
